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『企業におけるデータ活用やAI活用が本格化する一方で、障害やサイバー攻撃を前提とした設計は、多くの企業にとって現実的な課題となっている。重要なのは、「守るべきデータは何か」「どこまでをプライマリで守り、どこからをバックアップで守るのか」「その全体をどのようなアーキテクチャで実装するのか」を明確にすることである。パネルディスカッションでは、サーバ、ストレージ、バックアップ、運用を分断せずに捉え、データレジリエンスをどのように設計すべきかを議論する。クラウドかオンプレミスかという単純な選択ではなく、データをどう使い、どう守るかを出発点に、データ基盤全体を見据えたアプローチのあり方を掘り下げ、これからのインフラ設計を考えるための視点を提示する。』
AI活用の進展により、企業内のデータ量は爆発的に増加している。一方で、ランサムウェアや障害リスクの顕在化により、
「どのデータをどう守るか」がインフラ設計の中核に移行しつつある。基調講演として、インフラ設計の現場における課題と意思決定の実態を踏まえサーバー、ストレージ、セキュリティを分断せずに統合的に捉える「新しいデータ基盤の設計思想」を提示する。
セキュリティという“守り”を前提としたインフラの再定義を行う
株式会社ギックス
上級執行役員
岡 大勝氏
日本DEC、日本HP、日本ラショナルソフトウェアにてアーキテクチャ設計および開発プロセス改善を専門に活動を続け、2003年に独立。先端テクノロジーで現場の最適化を目指すソフトウェアデザイン/チームデザインの専門家として多くの企業を支援する。2019年にZOZOに参画しZOZOTOWNのレガシーモダナイゼーションに取り組み、2022年5月に株式会社ギックスに入社。2013年に日経BP社の選出する「日本を代表する18人のITアーキテクト」の一人として選出。NoOps Japan Community発起人。
株式会社マイナビ
TECH+ 編集長
小林 行雄
1990年代後半、大学で電子工学を学ぶ傍ら、秋葉原でPCパーツの販売に従事した後、2000年代前半に半導体・FPD業界専門誌の編集記者に転身。主に半導体デバイスに関するアーキテクチャ、製造プロセス、製造装置、材料分野を中心に担当。2008年1月に、毎日コミュニケーションズ(現マイナビ)の運営するオンラインメディア「マイコミジャーナル」に移籍。以降、半導体業界を中心に、半導体の適用範囲の拡大とともに、スーパーコンピュータ、自動車、ロボット、産業機器、宇宙、AIとフォロー範囲を拡大してきた。2021年のビジネス情報メディア「TECH+」立ち上げに併せて編集長に就任して以降も、技術の進化を肌で体感するべく前線にて、技術の変化をウォッチしている。
このたびAzure Local が Dell Private Cloud に対応し、企業のIT部門にとって、オンプレミスとクラウドをより現実的かつ効率的に使い分けるための新たな選択肢が広がります。
現在のIT部門は、システムのモダナイゼーションを進める一方で、セキュリティ、ガバナンス、運用負荷、データ配置、コスト最適化といった複数の課題に同時に向き合う必要があります。こうした中、単なるクラウドシフトではなく、要件に応じて最適な配置と一貫した運用を実現できるDell Private Cloudの重要性が高まっています。
本セッションでは、Azure Local 対応の最新情報を軸に、なぜ今 Dell Private Cloud がIT部門にとって有力な選択肢となるのかを解説します。あわせて、ハイブリッド環境における運用標準化、柔軟な拡張性、既存資産の活用、そして将来を見据えたインフラ設計の考え方についてご紹介します。
デル・テクノロジーズ株式会社
インフラストラクチャー・ソリューションズ営業統括本部
製品本部 PowerFlex & Dell Private Cloud製品 スペシャリスト
羽鳥 正明氏
デル・テクノロジーズにて、PowerFlex および Dell Private Cloud を担当する製品スペシャリスト。
ストレージ、仮想化、プライベートクラウド領域の知見を活かし、お客様のITインフラやクラウド基盤に関する課題に対して、最適なソリューション提案から導入検討まで幅広く支援している。
日々、絶え間なく高度・巧妙化するサイバー脅威。国内でも新たな大規模被害事例が複数発生したことで、侵入・侵害されることを前提としたレジリエンス対策の重要性が日に日に増してきております。
本セッションではサイバーレジリエンスの向上において、特にデジタルデータやそれらを格納するストレージ機器にフォーカスした、激甚的なサイバー脅威に対抗するために考えるべきツボを解説していきます。
デル・テクノロジーズ株式会社
インフラストラクチャー・ソリューションズ営業統括本部
SRP営業本部 事業推進担当部長
西賴 大樹氏
デル・テクノロジーズのデータ保護ソリューション専門集団において、同ソリューションの認知度を市場やアライアンス エコシステム内で高めるミッションの元、マーケティング/広報・デマンドジェネレーション活動の企画・立案業務に従事しつつ、各種イベントやセミナーにてデータ保護やサイバー脅威対策に関する講演を担当。
AI活用の進展により、企業のインフラはこれまで以上に複雑化しています。データ量の増大に伴い、単にリソースを
拡張するだけではなく、運用の手間やコストをどう最適化するかが大きな課題となっています。
クラウドの利便性が広く浸透する一方で、コストの増大やデータの取り扱いを巡る課題から、あらためてオンプレミスの在り方を見直す動きも活発化しています。しかし、AIシステムの運用を前提とすると、サーバー、ストレージ、バックアップ、
運用といった要素を個別に最適化するだけでは、効率的な運用にはつながりません。
本パネルディスカッションでは、Dell Private Cloudのような新しいインフラの考え方もヒントにしながら、
「運用をいかにシンプルにするか」
「その結果としてTCO（総所有コスト）をどう下げるか」
という観点から、AI時代に求められるインフラ設計のあり方を多角的に議論します。
また、可用性を極限まで高める従来型の設計から、障害を前提に“戻せる”ことを重視するレジリエンス志向への転換など、
これからのシステム構築・運用における重要な判断軸についても掘り下げます。
オンプレミスとクラウドの最適な使い分けに悩んでいる方、AI対応を見据えたインフラ投資や運用の見直しを検討している方にとって、実践的な示唆を得られるセッションです。
株式会社ギックス
上級執行役員
岡 大勝氏
日本DEC、日本HP、日本ラショナルソフトウェアにてアーキテクチャ設計および開発プロセス改善を専門に活動を続け、2003年に独立。先端テクノロジーで現場の最適化を目指すソフトウェアデザイン/チームデザインの専門家として多くの企業を支援する。2019年にZOZOに参画しZOZOTOWNのレガシーモダナイゼーションに取り組み、2022年5月に株式会社ギックスに入社。2013年に日経BP社の選出する「日本を代表する18人のITアーキテクト」の一人として選出。NoOps Japan Community発起人。
デル・テクノロジーズ株式会社
執行役員
インフラストラクチャー・ソリューションズSE統括本部 統括本部長
森山 輝彦氏
1980年代より、IT業界に従事し、主にインフラストラクチャー関連製品に関わる業務を担当。外資ベンダー、ユーザーIT部門等を経験し、現在は、デルテクノロジーズにて、ストレージ、HCIなどの製品技術担当部門を統括し、本社製品開発部門と日本のお客様、パートナー様との連携強化を推進している。
デル・テクノロジーズ株式会社
インフラストラクチャー・ソリューションズ営業統括本部
SRP営業本部 事業推進担当部長
西賴 大樹氏
デル・テクノロジーズのデータ保護ソリューション専門集団において、同ソリューションの認知度を市場やアライアンス エコシステム内で高めるミッションの元、マーケティング/広報・デマンドジェネレーション活動の企画・立案業務に従事しつつ、各種イベントやセミナーにてデータ保護やサイバー脅威対策に関する講演を担当。
［モデレーター］
株式会社マイナビ
TECH+ 編集長
小林 行雄
■開催期間 ｜ 2026年8月7日(金)～9月18日(金)
※2026年7月28日(火)に開催したセミナーのアーカイブ配信となります。
■開催場所 ｜ オンライン
■参加費用 ｜ 無料
■参加条件 ｜ お申込みは事前申込制とさせて頂きます。
同業他社様は参加をご遠慮いただく場合がございます、ご了承ください。
競合企業・個人・フリーランス・学生・フリーアドレスでお申し込みの方、
その他弊社の判断によりご参加をお断りする場合がございます。
応募者多数の場合、抽選を行う可能性がございます。
■参加方法 ｜ １．お申し込みフォームより必要項目を入力してください。
２．株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局より事前登録完了のお知らせをメールでお送りします。
３．受講可能な方には改めて、視聴用URLとログインID／パスワードをお送りします。
■お問い合わせ先 ｜ 株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（news-techplus-event@mynavi.jp）
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株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（news-techplus-event@mynavi.jp）
マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）
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・講演企業の競合となる商品・サービスを提供している企業、同業の企業、及びそのグループ企業・関連企業の方
・個人や個人事業主の方
・海外から参加される方
・日本に活動拠点が無い企業の方
・その他、弊社及び講演企業が不適切と判断した企業・個人の方
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